KANTAKE Blog

なんか凄いことになっている熊田曜子さんの離婚裁判。ここまでするのか！という感じですが、女性の方ではなく、男性のほうがしていることに驚きです。 不倫は確かに良くないと思うけど、大人のおもちゃのDNAまで調べられるなんて、熊田さんは戦略を誤ったようです。不倫相手は、平井理央アナの夫だったフジテレビの社員といわれていますし、これが原因か不明ですが、離婚をしています。 不貞行為を認めるための裁判ですから、たいした賠償金にもならないでしょうけど。親権かな？ 2021年5月18日、夫と口論となり平手打ちなどの暴力を振るわれ、熊田自身が110番通報して、夫は熊田に対する暴行容疑で現行犯逮捕された。夫は同月2...

一時期、流行した合法ドラックの代用品として、静かに流行しているようです。市販薬ですので手に入りやすく、ゲートドラックとして危険視されています。一度手を出すとやめられないと言われ、覚醒剤並みの中毒性と指摘する専門家も。

ここで働いたことがある人ならわかると思いますが、本当に足の引っ張り合いの企業です。おそらくDXも足の引っ張り合い、責任のなすり合いが繰り広げられ、破綻したんでしょう。もはやコンビニなんて、ライフラインなんですから、しっかりしてほしいものです。

ライザップはパーソナルジムの会社でありながら、5年間で75社の買収を繰り返してきました。シナジー効果とさも理由があるように見えますが、「負ののれん」を使った粉飾決算です。銀行が暗躍したとも、うまく利用させられた感じです。

出版不況と言われて20年以上、出版社は再編制度の守られて、ゾンビ的に生き残っていますが、書店の方は激減しています。米の大手バーンズ＆ノーブルは、品揃えの個性で生き残りを測っていますが、日本は巨大化でショッピングモール化の先祖ん戦略です。はたして、

さすがディック・チェイニーの縄張りです。石油業界と資源企業が多く、守るためなら時代と逆行します。EVのほうが環境には悪いとまでいい出しています。ただ米国で一番人口の少ない州です。EVの流れにあがなうことはできそうもありません。

インテルのアンディ・グローブは、日本のメモリー攻勢に素早く対応しました。「汎用メモリーなんていらない」という潔さです。これが日本企業にはできない。しがみつき、あがくことがまるで美学のように、相変わらず扱われている状況かな。

社員の着服に関連して、下請け会社や請け負っていた運送会社が、倒産に追い込まれる事態となっています。上の会社の社員が「やれ！」と命令されたら、断れないのはわかりますが、かなり昭和のゼネコンの様子を呈しています。社員は会話は英語でコミュニケーションを取る未来的な会社なはずだったんじゃないのでしょうか？

FXは自分でするものです。人に任せて運用するものではありません。ほぼ詐欺師です。マルチの勧誘もそうですが、誘われた時点で、人間関係を壊してもいいでリセットしましょう。友人ではないし、かならず災いをもたらします。

イタリアンレストランチェーン「サイゼリヤ」は違う戦略を取りました。世間の流れと違う逆張りに打って出ています。 ファミレス業界でも昨年の夏に「デニーズ」や「ロイヤルホスト」、秋には「ガスト」が値上げを実施しており、業界全体で値上げを行うか否かの瀬戸際にある状況と言える。 2022年10月12日の記者会見において、松谷秀治社長は「値上げをしない」と宣言。その発言の裏側には、円安によりアジアを中心とする海外の約500店舗の増益が見込めるので、値上げしなくてもいいという算段があるという。しかも、松谷社長は会見でさらなる値下げをも検討していることも語っていた。また2023年1月11日に行われた記者会見で...

レーガン大統領は「福音派のための政治をする」と宣言して以来、米共和党を宗教的政党になってしまった。同性婚の反対、中絶反対、温暖化なんて知らない。終末論では、自分だたちだけは違う世界に転生できる、とかなりぶっ飛んだ人達です。

アメリカがアルテミス計画の策定を開始したのは、トランプ政権下の2017年12月。その背景の一つに、月面探査や独自の宇宙ステーションの構築に乗り出し成果を上げ始めた中国の存在があることは否めない。研究チームはクレーターの地下に少なくとも2000兆トン以上の質量をもつ超巨大な物体が存在する可能性が高いと発表しました。

「膵臓がん」と「パーキンソン病」が噂されていますが、パーキンソン病に関しては、以前から指摘されていました。ウクライナのアゾフ大隊が立て籠もっている製鉄所を制圧したと国防省が報告しにきた時の映像ではプーチンは机の側面を握りしめており、まるで震えを隠すかのうような不自然な格好で報告を聞いていました。

電通がオリンピック関連で暗躍しています。これ自体は、珍しいことではなく過去に戦争に誘導した広告代理店も存在します。日本のマスコミも、特にテレ朝「ニュースステーション」では繰り返し放送をしていました。湾岸戦争「ナイラ証言」広告代理店が世論誘導して戒めとして教訓になっている。