自動車業界の巨大企業「GM」のCEOに就任。GMとフォード・モーター、クライスラーのいわゆるビックスリーと言われる米3大自動車メーカーで、女性がトップに就任するのは初めてとなる。女性ということで注目されているが、古いGMの体質にメスを入れたり、選択と集中を大胆に行う経営者と評されている。
就任直後に史上最悪のリコールに直面する。
せっかく回復していた株価も急降下するという苦境の中、それを逆手に取って悪名高いGMの企業風土改革に取り組んでいます。こちらも父が39年間GMに勤務したワーキングクラスの家庭に育ち、18歳からGMで働き始めてMBAまで取得。２人の子供をもつワーキングマザー。
逆境にもめげずにGMの大企業病と闘う彼女は率直で飾らない人柄が持ち味で、あのウォーレン・バフェットも「彼女こそ適任」とGM株を買い増しているそうです。
2008年上半期には約77年間も守り続けた販売台数世界一の座もトヨタに明け渡した。2009年に経営破綻したＧＭは昨年、米政府による公的管理を脱却したばかり。米国政府のオーナーシップを完了し、GM車両の品質と利益に劇的な改善をもたらしたダン・アカーソン氏が2014年1月15日に、チェアマン兼CEOの職を辞任。GM復活への第一歩を踏み出すにふさわしい成果を出し、高い評価を集めたアカーソン氏。そこで「再建」という大きな役割を引き継いだ。
CEO就任後、実績を積んできた。だが、米自動車業界は循環的な下降局面に向かっており、投資家らはGMの業績も悪化すると予想している。同社は需要の減少に合わせて生産台数を減らす方針を示し、失われる分の利益はコスト削減その他の努力で相殺することが可能だと説明している。
下降局面にもかかわらず、2017年第2四半期（4～6月）の純利益が24億ドル（約2660億円）に上り、アナリストらの予想を上回った。米自動車業界が置かれている理想的とはいえない状況下でも、メアリー・バーラ最高経営責任者（CEO）が優れた経営手腕を発揮していることを示すもの。
収益基盤を立て直すため、事業の「選択と集中」を推し進めてきた。米国と中国を中核市場と位置付け、2017年には傘下のドイツ・オペル（Opel）をフランスのグループPSA（Groupe PSA）に売却し、販売不振だった欧州市場から撤退した。同年には、スズキが約50％のシェア（市場占有率）を握り、小型車が中心のインド市場からも撤退した。こうした戦略がついに、中核市場の米国にも及んできた。
2018年11月に大規模なリストラを発表する。より機動的で収益性の高いものにするための再編計画の一環として、14,000人の北米従業員の解雇を発表した。 ニュースは中西部と怒ったトランプ大統領を介して衝撃波を送ったが、コスト削減は株価を5％上昇させた。 コストを浮かせ、次世代の投資を加速させる。
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