韓国の即席麺は「農心」一強ですが、世界市場シェア5.3％の巨大企業に成長しています。2019年のデータでは、農心は韓国企業で初めて世界即席ラーメン製造会社5位に入った。2020年はシェア5.7％で、6位との差をさらに広げる見通しだ。
2020年の世界即席ラーメン市場規模は約412億ドルと、前年比で11.3％成長すると予想される。世界即席ラーメン市場でシェア1位は中国の康師傅で、シェアは13.4％。2位は即席ラーメンを最初に開発した日本の日清9.9％で、インドネシアのインドフード7.5％、日本の東洋水産7.3％が後に続く。
1986年の発売開始から30年経った現在でも、1日平均300万個が販売されている。韓国インスタント麺市場では、「辛ラーメン」だけで25%のシェアを占めている。
創業者の辛春浩（シン・チュンホ）はロッテの創業者である重光武雄（辛格浩、シン・ギョクホ）の実弟。当時の社名はロッテ工業株式会社といった。設立当初製造していたラーメンのブランド名はロッテラーメンだった。しかしラーメン事業に反対する兄との対立から、1978年に社名を農心に変更し、ロッテグループから離脱する。ちなみ子供たちも喧嘩しています。
再び辛ラーメンから「発がん性物質」を検出 台湾の通関検査で不合格
リコール連発のEU基準を採用する台湾
2-クロロエタノールと言えば、2022年に欧州へ輸出された韓国製インスタントラーメンから検出されまくってリコールを連発する原因となったもの。国立研究開発法人 医薬基盤・健康・栄養研究所によると、
「2-クロロエタノールは、欧州連合（EU）では食品への使用が許可されていない農薬の酸化エチレンの反応生成物で、急性毒性のリスクはないが、長期的な摂取による健康影響の可能性がある」と説明している。
台湾は、食品でのEO規制として世界で最も厳格なEU基準（0.05㎎）を採用している。EU基準では、EOと2-クロロエタノールの合計をEOとして表示する。台湾も同様である。
それを踏まえると、農心の見解も理解できる。辛ラーメンと同時に発表された2023年1月17日の不合格品には、日本産の食品3品も含まれていた。福岡県産のイチゴ「あまおう」2つの企業と、北海道産のゆり根からも基準値超える残留農薬が検出されたとして合計3品が不合格になっている。
2012年 韓国製ラーメンに発がん物質成分が発覚した問題
農心は過去にも発がん性物質成分が含まれて、各国から行政指導を受けている。2012年の発覚した問題では、日本、ベトナムなど商品の回収が行われた。このときは、韓国食品医療安全庁KFDAが、第1級発がん性物質ベンゾピレンが検出されたとして、商品の回収を発表した。
韓国で即席ラーメンなどの粉末スープに微量の発がん性物質が含まれていたとして回収が行われているのを受け、厚生労働省は、該当製品を日本に輸入した8都府県の計30業者に自主回収を指導するよう、関係自治体に要請した。
同省は「食べても健康に影響はない水準だが、韓国の対応にならって回収を求めることにした」としている。該当製品は韓国の食品メーカー「農心」など4社の9製品で、発がん性物質ベンゾピレンを含んだかつお節を粉末スープに使用していたとされる。農心の「辛ラーメン」は対象に含まれていない。
2021年 基準値の148倍の発がん性物質｜韓国「農心」のへムルタン麺欧州で販売中止
辛ラーメンで有名な韓国食品大手「農心」がヨーロッパに輸出した「ヘムルタン麺」で発がん性物質が検出され、生産されたすべての製品が販売中止になった。1級発がん物質であるエチレンオキサイドが基準値以上に検出されたためである。
欧州連合の食品飼料迅速警報（RASFF）システムは、ヨーロッパ各国に対し、農心の「ヘムルタン麺」の回収とリコールを指示した状況である。韓国各紙も報じている。
RASFFによると、ドイツでは販売されている農心の「ヘムルタン麺」から発がん物質であるエチレンオキサイドが検出したと発表した。 「ヘムルタン麺」から検出されたエチレンオキサイドは、EUの基準値である0.05ppmを148倍以上超える規模だった。これにRASFFは、その日から生産された製品を直ちに販売中止してリコールを実施するよう、8月6日、欧州各国に通報した状態だ。
リコール対象製品は、それぞれ賞味期限が2022年1月27日の製品と2022年3月3日の「ヘムルタン麺」全量である。
今回検出されたエチレンオキサイドは、殺菌や消毒用に使用される化学物質である。人体に非常に危険な物質として有名だが、国際がん研究機関（IARC）は、エチレンオキサイドを1級発がん物質と規定している。少量でも持続吸引すると、発がんの可能性が高くなるという研究結果もある。
これに対して農心側は、現在までにエチレンオキサイドの流入経路を把握していない状態。一方、リコールの対象とされた日付以外の「ヘムルタン麺」は引き続き流通できるが、農心のブランドへのダメージは避けられない見通しだ。
2012年は大問題となって、危険な食品として認識されましたが、時間経過ともにわすられています。韓流ブームなどに乗じてマーケティングも行なわれているようで、今では普通にイオンなどでも販売されるようになっています。
何度も指摘されていることから、生産過程の洗浄に問題があると指摘されます。が、改善される様子がありません。絶対に食べない方がいい食品です。
近所のイオン系「まいばすけっと」でもメイン商材として販売されている状態です。これに変わる商品はありませんでしたが、現在は日清からも「辛さ」を全面に出している商品も見受けられます。
日本人の50％は「がんリスク」があると考えて差し支えありませんので、避けましょう。身にしみて感じますが、病気になると大変です。生存率が上がったり、早期発見なら大丈夫！と言ったポジティブワードがありますが、そんな事はありません。大変です。
追加情報・台湾の規制ですが、タイに波及。
タイが農心「辛ラーメンブラック」を回収命令を出しました。約3000個を回収しています。タイのメディアによると、タイ食品医薬庁は韓国製即席麺「農心辛ラーメンブラック豆腐キムチ味カップ」の一部製品の販売を中止する措置を取った。
台湾で農薬成分が検出されたことを受けた措置で、同製品3040個を回収し、分析結果が出るのを待っている状況。これに先立ち、台湾衛生福利部食品薬物管理署は17日、輸入食品の通関検査で不合格になった製品10件に問題の「辛ラーメン」が含まれていることを明らかにした。
問題の製品はスープから発がん性物質のエチレンオキサイド(EO)が1キログラム当たり0.075ミリグラム検出された。世界保健機関（WHO）傘下の国際がん研究機関はエチレンオキサイドを発がん性物質に分類している。
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