T細胞リンパ腫という厄介な病気のためフルには働くことができず、節約を心がけているみですが、6月からは色々なものが本格的に値上がりするといわれています。
まずは、電気代。
東京電力など電力大手7社は、6月1日から家庭向け電気料金を値上げすると発表した。 経済産業省によると、標準的な家庭の電気料金の値上げ幅は14〜42%になる。
東京電力の管轄では、14％ですから比較的抑えてくれるようです。北陸は恐ろしいことになっています。ドル円140円を超え、円安が再燃し始めましたから、下がる要素見つかりません。
原発の再稼働を唱える人もいますが、このところの地震はちょっと不安を掻き立てます。千葉を中心に震度5レベルが来てますから、そろそろでしょうね。
ガソリン代も6月から値上がりします。
経済産業省は、ガソリン価格を抑えるため、石油元売会社などに支給してきた補助金について、9月末で終了することを発表しました。6月から段階的に縮小し、10月1日からは補助金がゼロになるという。
1リットル168円を上回ると35円までなら全額。越えた分は半額を支給していました。6月以降は、2週間ごとに補助率を1割ずつ下げるとしており、負担は避けられない。
電気とガソリンの両方を同じタイミングで値上げしてくる岸田総理、なんにも考えてないボンクラなのか？
そもそもガソリンは税金を払っているようなものです。ガソリン税（揮発油税・地方揮発油）と消費税、高速道路を無償化を大義名分に課税していましたが、無償化なんてできるはずもなく、高額な料金を徴収しているのが現状です。
本来、ガソリンが値上がりした場合、税金の徴収を一時中断する「トリガー条項」で価格を抑制するものですが、政府はこれを拒否、元売りに補助金を出すかたちで、価格を抑制しました。
トリガー条項とは、1リットルあたり160円を3カ月連続で超えた場合、上乗せ分の25.1円の課税を止めるしくみ。民主党政権時代の2010年度の税制改革で導入されたが、2011年に起きた東日本大震災の復興財源を確保するため、運用が凍結されていた。
民主党が決めた法案が気に入らないのか知りませんが、税金だけは絶対に下げる気はないようです。運送業者は倒産・廃業も予想されています、回り回って消費者がツケを払わされるのは不条理です。
食品に関しては、
6月1日の納品分からインスタントラーメンが、大幅に値上がりします。最大手の日清食品を始め、エースコック、東洋水産、明星食品。サンヨー食品など横並びで10－15％の値上がりです。ほとんどすべてのインスタント食品が対象です。日清製粉の粉物すべて値上がりするのでやもえないのかも。
卵も相変わらず高値ですし、これで所得が改善されると文句もありませんが、その気配は鈍いような気がします。
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