PayPal（ペイパル）の創業者。シリコンバレーで大きな影響力を持つ「ペイパルマフィア」の中では、「ドン」と呼ばれている。フェイスブックを初期から支える大物投資家であり、テスラ、ユーチューブ、リンクトインなどの名だたる起業家を輩出したペイパルの伝説的共同創業者です。1967年10月11日生まれ。
ドナルド・トランプ支持者であり、テクノロジー政策顧問を勤めていることから、トランプを意のままに操る「影の大統領」とまで囁かれている。
（保守的な）スタンフォード大学でていながら自由至上主義哲学者（右派リバタリアン）である。個人的な自由をも重んじ他者の身体や正当に所有された物質を侵害しない限り、各人が望む全ての行動は基本的に自由であると主張する思想である。
「ぺイパル・マフィア」
世界200以上の国と地域、3300万の加盟店を含む4億2900万人以上のユーザーがペイパルを利用しています。テクノロジーを活用することで、金融サービスと商取引、ネットオークションの支払い、海外送金を便利でお手頃な価格で利用できるようになった。
彼は最高裁の法務事務官を目指すが、挫折する。
他人と同じ土俵で争う「競争」の無意味さ、「資本主義と競争は矛盾する」という境地に到達する。複数の記号で顧客を奪い合う競争は、利益を生まない。資本主義の利益は独占である。という考え。
彼の本を読むと既存のビジネスに興味はない。価値を見出すのは、0から1を生み出すビジネス。クレディ・スイスで経験を積み、金融を学ぶ。マックス・レヴチンと仮想通貨を目指して、コンフィニティ（ペイパル）を創業する。2002年にネットオークション大手のeBayに15億ドルで売却する。創業メンバーたちは巨額の富を得て、「ペイパル・マフィア」と呼ばれるようになった。
イーロン・マスク スペースX テスラモーターズを創業。
リード・ホフマン リンクトインを創業。ビジネス向けSNS。
チャド・ハーリーとスティーブ・チェン ユーチューブを創業。
ペイパルを売却後、ヘッジファンドのクラリウム・キャピタル（Clarium Capital）設立。2004年にデータ分析ソフトウェア企業パランティア（Palantir）を設立する。この会社はFBIやNSA(国家暗線保障局)と取引がある。ファンドはフィスブックやスペースXに出資して莫大な利益を得た。
逆張り投資家(コントラリア)として名を轟かせる。突飛な投資をして世間を驚かせている。成功もしているが失敗も多い。不老不死研究所の「メトセラ財団」、海上独立国家建設を標榜する「シーステディング研究所」など多岐にわたっており、意味不明なところも。
逆張りの最たる件が、大統領選挙における「トランプ支持」と支援である。泡沫候補であるトランプにいち早く支持を打ち出した極めて稀な経営者だった。伝統的に西海岸のITベンチャーは民主党支持者がほとんどである。彼は学生時代から、ロナルド・レーガンの反共産党政策に共鳴している筋金入りのリバタリアンである。
トランプ大統領が就任すると、政策顧問としてホワイトハウスを乗っ取った。
元々はトランプと対立していたテッド・クルーズ（ティー・パーティやキリスト教原理主義者が支持）候補を支持していたが、トランプの娘婿で側近のジャレッド・クシュナーと知己を得てからはトランプ支持に変わったとされる。その当時トランプ支持を公言するハイテク業界の業界の大物は他に皆無だったが、ティールは批判も恐れず支援した。その甲斐あって政権移行チームのメンバーに選任された。科学技術分野の他、財務省、商務省、国防省の人事に一定の影響力を及ぼすものとマス・メディアからは見られた。ティールの友人であるマイケルクラチオス氏を、ホワイトハウス科学技術政策局の局長に任命させた。
トランプ支持の動機としては、これまでの「オバマ政権の機能不全」と、イラク戦争、シリアへの攻撃など間違った戦争を支持したヒラリー・クリントンには大統領の資格がないということを挙げていた。
ベンチャーキャピタルとして多岐にわたり投資を行っている。日本ではヤマトHDや富士通、損保HDなどと提携をし、日本のDXを改善させるために戦略的提携を行っている。日本政府(防衛省,金融庁)とも政策判断AIの開発中である。
日本に関する発言。
ティールは日本の経済同友会によるラウンドテーブル2020にて、日本についての次のようなコメントをした。
「日本は20世紀で一番うまく機能した社会ではないか？日本はあまりにもうまく機能していたから、仮にコンピューターが１台もなくなったとしても、先進国の中で唯一機能し続ける国だとも思う。でもその当時、IT革命があったら、さらにもう一段高い次元に行けたわけです。」
「2005年ごろ、日本は課題先進国だといわれてたがそれは日本特有のものではなく、少子高齢化や財政問題は先進国共通のもの。ヨーロッパや米国にも根深い停滞感がある。米国やドイツと比べて日本はこういった課題にうまく対処している。
日本にはたくさんユニークなものがあり、自国の文化を守っているし、良い形で温存されている。これは貴重なことだと思うようになった。」
「欧米社会はあまりにも均質化しすぎており、均質化すると効率は上がるが、クリエイティビティは下がる。日本にはクリエイティビティがある。」
2016年、ルーズベルト大学(American Dream Reconsidered 2016)での講演でのコメント
「日本は西側諸国を模倣することをやめた。」
中央情報局(CIA)や国家安全保障局(NSA),国防情報局(DIA)等といった政府情報機関で活用されている。2021年2月、PalantirはIBMと協業することを発表。Palantir FoundryをIBM Cloud上で利活用できるようにする。またIBMのAIプロダクトであるIBM Watsonとも連携して利用できるようになる。
イギリスでは政府が新型コロナウイルスパンデミック(COVID-19)の感染拡大追跡や監視カメラの分析にPalantirの技術を使っている。またCOVID-19関連では神奈川県がPalantirの分析ツールを使用して感染拡大の追跡をしている。
2022年、ロシアによるウクライナ侵攻で、Maxar社の衛星画像や無人機のデータを分析する目的でウクライナ軍と技術供与をしていると言われている。米国防総省は、陸海空宇宙、全ての区域の戦闘機やロボットをこのシステム上で管理する「統合全ドメイン指揮統制システム（JADC2）」と呼ばれるソフトウェア群を、PalantirとMicrosoftのクラウド技術を活用して構築中である。
すべての軍種のセンサーを1つのネットワークに接続し、AIを用いて敵国の行動予測、偵察活動の自動化や戦闘地域からのリアルタイム情報伝達を可能にする。具体的には、F-35やXQ-58A、MQ-9などの空軍戦闘偵察機、B21等の無人爆撃機、陸軍の対空ミサイル防衛システム、ドローン検知システム、地上のロボット兵等をネットワークに接続する。
2022年11月、ロッキード・マーティンと協業することを発表した。米海軍のシステム刷新に向けて作業を進める。
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